野菜と暮そう！

「家庭菜園から始まる自給率向上」

～日本の農業政策の現状とは～
　現在の日本では、小規模兼業農家と大型専業農家が渾然一体となった従来の日本農業から脱却して、これからは少数のプロ農家を選択し、公的な補助金などもこれらプロ農家に集中的に投下することで規模の拡大と国際競争力の強化を進めようとしているようです。
　
　ただ、こうしたプロ農家の農地を集約し、規模拡大を図るには限度があるように思われてなりません。大規模化の波の中では、より多くの生産を図るため農薬や化学肥料の使用が増えてしまう恐れもあり、また単一作物栽培に偏る傾向もあるため、土壌の疲労による病害虫の発生も心配されます。日本の農業の衰退が叫ばれている中、このような数多くの農業政策が行われてきたにも関わらず、これといって際立った施策が功を奏してはいません。

～非プロ農家へのアプローチ～
　私達は、そうした既存の農業政策だけでなく、非プロ農家や農家以外の家庭菜園レベルで野菜を作っている方などへのアプローチを模索していくことが、今後の日本の農業にとって大きな可能性を持つことにつながっていくように思っています。そして、これから団塊の世代を中心とした多くの方々が「団塊就農」として、どんどん農業に携わってくるようにもなるはずです。
　
　こうした非プロ農家や家庭菜園レベルでの野菜作りをしている方々の間では、ほとんどが農薬なども使わず栽培をしているのが現状で、安全で新鮮な農産物を確保できる利点があります。
　もうひとつ付け加えるならば、出荷に追われることも無い趣味程度の農作業であれば、それらの方々への負担も軽く、無理のない仕事として続けていくこともできると思います。
　
　取れた野菜や余った野菜は、家族で食べるほかに、親戚や近所の人達に分けたり、または捨てていることが多いようです。こうした方々が精魂込めて作った野菜を簡単に捨ててしまうのではなく、それらの野菜をうまく活用して、非プロ農家の方々と、プロの農家も含めたつながりをうまく活かして販売していくことができれば、日本の農業を底辺から支える構造を作り上げることもできると思います。
　しかし、これらの非プロ農家の方々が作る野菜が、プロ農家の野菜に比べて、どれだけ「味の良さ」を出すことが出来るかなど栽培技術の面においての課題もあります。

～農業の復興を目指して～
　日本の食料自給率がカロリーベースで４０％を切るような状態の中、プロとしての農業人口を増やすために行われている新規就農者支援も、それだけでは自給率向上のための抜本的な対策には成り得ないと感じています。しかし、家庭菜園レベルで野菜を作っている方や、団塊就農の方、兼業農家などの非プロ農家は、既存のプロ農家の数を遥かに凌ぐ規模で存在しています。
　私達は、こうした日本の農業の現状を踏まえて、プロ農家とともに潜在的に数多く存在する非プロ農家に光を当てた支援を行い、農業の復興と自給率の向上のために取り組んで行きたいと考えています。

※参考図書　「セミプロ農業が日本を救う」
　　　　　　　　～成熟化社会が先導する「農」の新たな役割～
　　　　　　　　　　　　　　　　　大澤信一　著（東洋経済新報社）


（２００８．５．１５　中医研だよりＮＯ．１３６より抜粋・一部加筆）